BtoB営業リストの作り方 適合・連絡先・提案の根拠をそろえる

営業に使えるリストの三つの条件

企業名が並んだ名簿を営業に使うには、商材との適合、連絡先、提案の根拠をそろえます。「製造業」「大企業」といった属性だけでは、何を案内する相手なのか分かりません。相手の製品や事業で自社の提供内容が使われる接点を調べます。

三つの条件は分けて確認します。商材が合っていても連絡先が不明なら窓口の調査が残っています。窓口が見つかっていても接点を説明できないなら、すぐに文面作成へ進めません。

窓口の用途と提案の根拠を残す

メールアドレスや電話番号があることと、営業の相談先として適していることは別です。問い合わせページの用途や拒否表示、過去の停止申し出を確認します。送信条件は送信前の確認項目に整理しています。

提案の根拠には公式サイトの製品情報や公表された変化を使います。キーワードが見つかっただけで、外注需要や発注時期を推測しません。参照した文脈まで残すと、文面を作る担当者が判断を追えます。

調査担当から文面作成担当へ引き継ぐ

以下は営業リストの項目例です。事実と提案の仮説を別の欄にすると、確認していない内容をメールへ混ぜるのを防ぎやすくなります。

表は横にスクロールして確認できます。

参照先が変わった場合は、確認した日と現在の情報を更新します。過去のメモを使うときも、今の提案に使える内容か読み直します。

候補の総数と準備が整った数を分ける

発見した候補をすべて送信可能な企業として集計すると、調査や承認に必要な作業が見えなくなります。商材が合わない候補、連絡先が不明な候補、根拠の確認が必要な候補を分けます。

不足している欄を見て、既存候補を調べ直すか、新しい候補を探すかを決めます。件数だけを増やす前に、どの段階で準備が止まっているか確認してください。

自社の対応工程と対象条件を共有して調査を進める方法は、メルゴリの支援内容に記載しています。リストを受け渡す際も、確認した情報と未確認事項を一緒に扱います。