営業メールの送信目標を決める前に 対象企業数と準備の歩留まりを確認する

商材に合う対象企業の母数を決める

送信目標を決める前に、どの商材をどの企業へ案内するかを定義します。広い法人名簿の総数を、そのまま営業できる企業数にしません。製品や工程など、適合を確認する条件をそろえます。

母数に含める条件を変更したら、以前の候補と分けて集計します。対象を広げたために件数が増えたのか、同じ条件で調査が進んだのかを区別できます。

準備工程ごとに進んだ数を記録する

候補発見、適合確認、連絡先確認、文面準備、承認を分けます。前の段階から次へ進んだ割合を、その段階の歩留まりとして記録します。未確認の見積もりと、確認が済んだ件数は分けます。

送信可能件数は「対象候補数×適合率×連絡先確認率×文面準備率×承認率」と整理できます。各率の分母は直前の段階です。同じ候補群を順番に確認する計画上の式で、成果を予測する式ではありません。

表は横にスクロールして確認できます。

件数が足りない段階を見て作業を選ぶ

適合した企業は多いのに窓口確認で止まっているなら、まず連絡先の調査を進めます。商材に合う候補そのものが少ないなら、新しい調査先を試すか対象条件を見直します。

件数を満たすために、不適合な企業を混ぜないようにします。条件を見直す場合も、自社が提供できる範囲と関係があるかを確認します。

承認と返信対応の作業量も含める

送る準備が整っても、確認する担当者が不在なら承認は進みません。返信が増えた場合の資料送付、質問への回答、商談調整も計画に含めます。

目標件数だけで委託先やツールを比べず、どの準備を任せ、どこを自社が判断するかを確認してください。継続する際は、準備工程と返信後の対応状況を一緒に振り返ります。

調査、下書き、承認、返信整理の流れは、メルゴリの支援内容に記載しています。送信件数を決める際は、この分担と自社の対応量も確認します。